役員・スタッフ紹介/Staff

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役員紹介

代表理事:山内 直人(大阪大学大学院国際公共政策研究科教授)

yamauchi愛媛県松山市生まれ。大阪大学経済学部卒。経済企画庁エコノミストを経て、1992年より大阪大学で研究・教育に従事。ロンドン大学(LSE)修士(経済学・計量経済学)。大阪大学博士(国際公共政策)。専門は公共経済学、政策研究。研究テーマは、非営利セクター、寄付・ボランティア、ソーシャル・キャピタル・幸福度などの実証分析。

 

理  事:石田 祐 (宮城大学准教授)

ishida大阪市生まれ。関西学院大学政策学部卒。同大学院総合政策研究科博士前期課程修了。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程修了。大阪大学博士(国際公共政策)。ひょうご震災記念21世紀研究機構研究調査本部研究員等を経て現職。研究テーマは、非営利組織、防災・災害復興、ソーシャル・キャピタルなど。

 

理  事:藤澤 顕子

fujisawa大阪生まれ。慶應義塾大学文学部卒。企画営業、システム開発などの業務を経て、現在は、アートを軸に、企画・コーディネート業に従事。研究キーワードは、美的陶冶、遊戯。趣味はマラソンと散歩。

 

 

監  事:岩田 憲治(税理士)

kiwata名古屋大学経済学部卒業。松下電器産業(現パナソニック)定年退職。大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程修了、大阪大学経済学博士。摂南大学非常勤講師、国際日本文化研究センター技術補佐員などを歴任。税理士・中小企業診断士。

 

 

研究員紹介

客員研究員:石村 知子

Ishimura大阪大学法学部卒。同大学院国際公共政策研究科博士前期課程修了。同博士後期課程修了。学位論文「住民参加型都市・環境政策の実証分析」により大阪大学博士(国際公共政策)。「容器包装リサイクル行動の便益評価~質問紙調査の個票データを用いた計量分析~」により日本計画行政学会2014年度奨励賞受賞。

 

客員研究員:長谷川 雅子

Hasegawa東京女子大学文理学部卒。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課程修了。同博士後期課程修了。大阪大学博士(国際公共政策)。一般財団法人CSOネットワーク理事、公益社団法人アジア協会アジア友の会 関東活動委員長。研究テーマは、国際開発経済、日本およびアジアの市民社会(NPO/NGO)、日本の地域づくりなど。

 

客員研究員:伊角 彩

isumi大阪大学人間科学部卒業。その後渡米し、ノースカロライナ州立大学修士課程修了(M.S. in Human Development and Family Studies)。大阪大学大学院国際 公共政策研究科博士後期課程修了(国際公共政策博士)。研究テーマは、家族関係と主観的幸福度に関する実証分析、子育て支援プログラムの評価。

 

客員研究員:岡田 彩(東北大学情報科学研究科准教授)

okada慶應義塾大学総合政策学部卒。一橋大学社会学研究科地球社会専攻修士課程修了。University of Pittsburgh Graduate School of Public and International AffairsにてMaster of International DevelopmentおよびPhD(国際公共政策)取得。国際開発や災害など、人々のボランタリーな参加を必要とする問題について、NPOやNGOがどのようなコミュニケーション活動を通じて人々の関心を喚起し、行動へと導いていけるのかを研究。

 

客員研究員:村井 宏郎

kmurai大阪大学大学院国際公共政策研究科博士前期課程修了。卒業後、独立し神戸メディア研究所(K-media Lab.)設立。(有)ドリームスタックに改組。代表取締役社長就任。インストラクション・デザイン株式会社取締役副社長を経て、フリーランスのシステムエンジニア、コンサルタントとして活動する傍ら、産学連携コーディネーターとしても活動。一頭の犬との出会いにより、動物行動学、行動分析学を独学で習得の後、専門学校を修了。現在、ドッグトレーナー、犬の問題行動専門のコンサルタントとしてドギーウェル代表を務める。専門:公共経済学、統計学、動物行動学、心理学。

 

客員研究員:梅原 あすな

umehara筑波大学卒。ロンドン大学(BBK)修士(文化芸術政策・経営学)。三井住友銀行R&D、内閣府(経済社会システム)主査・政策企画専門職を経て、現在はロンドン在住。研究テーマは、社会的投資、社会的インパクト評価、博物館・アート系NPO経営、英国文化政策など。

 

 

客員研究員:西村 慶友

nishimura兵庫県尼崎市生まれ。近畿大学商経学部卒。英国国立ウェールズ経営大学院MBA。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程修了。大阪大学博士(国際公共政策)。民間企業に勤務し、ふるさと納税支援事業を立ち上げるなど、地方創生に関連した新規事業の企画開発に従事。

 

研究員:岩田 憲治(税理士)

kiwata名古屋大学経済学部卒業。松下電器産業(現パナソニック)定年退職。大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程修了、大阪大学経済学博士。摂南大学非常勤講師、国際日本文化研究センター技術補佐員などを歴任。税理士・中小企業診断士。

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