日本社会関係学会 

ソーシャル・キャピタル研究会(2021年4月22日 19時半~オンライン開催)
講師:宇都宮浄人先生(関西大学経済学部教授)

 4月のソーシャル・キャピタル研究会は経済学のお立場から地域公共交通とソーシャル・キャピタルとの関係を研究をされてこられた、 宇都宮浄人 先生から「地域公共交通とソーシャル・キャピタル」をテーマにご講演いただきます。あわせて、先生のご近著『地域公共交通の統合的政策 日欧比較から見える新時代 21世紀のまちづくり戦略』東洋経済新報社刊 もご紹介いただきます。

 日時:令和3年4月22日(木)19:30~21:00

参加費無料ですが事前申込みが必要です。
本案内の後半に記載の申込みフォームから事前申込みをお願いいたします。
ご入力いただいたメールアドレス宛てに,4月18日(日)までにZoomの参加URLをお送りいたします。

宇都宮先生は関西大学経済学部教授、京都大学経済学部卒、修士(経済学)マンチェスター大学、博士(経済学)京都大学です。日本銀行、経済企画庁などを経て2011年より現職、過去に交通図書賞を3度受賞されています。

研究会参加希望の方はこちらのGoogle Formsに記入お願いします。先着順定員100名とさせていただきます。以下申込みのGoogle FormのURLです。クリックして必要事項をご記入の上、送信ボタンを押してください。2月14日までにZoom招待URLをお送りし、かつ前日にリマインダを資料とともにお送りします。
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSdjYIcj65Xdv2mK6unfs9j9d_tibYeth4DePim7CRRW_MpSqg/viewform



以下、宇都宮先生からのメッセージです。
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人とのつながりを保ち、信頼を築き、ネットワークを広げるためには、移動が不可欠です。その意味で、交通とソーシャル・キャピタルに関係があるということは直感的に理解されますが、その点を検証した研究は多くありません。今回は、地域公共交通の問題を紹介しながら、筆者なりに、国内外で行った実証の試みをお話させていただきます。

なお、本研究会は主宰者の稲葉陽二が担当する日本大学大学院法学研究科経済政策特殊講義Ⅰの授業を一般に公開するものです。 主宰者の個人研究会として引き続き毎月開催いたします。広報活動として日本社会関係学会のメイリスにも流していただく以外は、すべてを稲葉一人で運営しておりますので、不行き届きの点、多々ありますが、ご海容賜りますようお願い申し上げます。
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今後の開催予定
2021.5月  5月(日時未定)2021年3月29日発売 稲葉陽二(編著)
『ソーシャル・キャピタルからみた人間関係ー社会関係資本の光と影』発表会+オンライン記念飲み会
日本評論社刊  https://www.nippyo.co.jp/shop/book/8518.html
2021.5.27 2021年5月27日(木)19時30分~21時
立命館大学教授桜井政成先生 「ソーシャル・キャピタルのダークサイド」(仮)ご近著『コミュニティの幸福論 助け合うことの社会学』明石書店刊より。
2021.6.24 2021年6月24日(木)19時30分~21時
福島再生の会理事長 田尾陽一先生「飯舘村かの挑戦 自然との共生をめざして」(仮) 同タイトルのご近著、ちくま新書刊より。
これまでのソーシャル・キャピタル研究会
2021.3.21 稲場圭信先生(大阪大学人間科学研究科)
「東日本大震災から10年:宗教、市民社会、ソーシャル・キャピタル」
2021.3.20 近藤克則先生(千葉大学予防医学センター)
「ソーシャル・キャピタル研究の 20 年:黎明期から今後の課題まで 」
2021.2.18 講師:小山弘美先生(関東学院大学社会学部准教授)
2021.1.14 講師:金光淳先生(京都産業大学現代社会学部教授)
2020.12.17 「スポーツをめぐり構築される空間の特異性および課題」 小林勉(中央大学大学院総合政策学科教授)
2020.11.26 講師:柴内康文先生(東京経済大学コミュニケーション学部教授)
2020.9.17 日本社会関係学会設立総会|ソーシャル・キャピタル研究会(日大稲葉研究室主催)
2020.7.30 「災害とソーシャル・キャピタル研究の最前線」 相田潤先生(東北大学大学院歯学研究科・歯学部国際歯科保健学分野准教授)
2020.7.30 「災害とソーシャル・キャピタル研究の最前線」 相田潤先生(東北大学大学院歯学研究科・歯学部国際歯科保健学分野准教授)
2020.1.25 「デジタル社会調査の有効性」 瀧川裕貴先生(東北大学大学院文学研究科)
2019.12.7 「ウェルビーイング・格差とソーシャル・キャピタル―OECDにおける議論を中心に」(日本大学法学部)





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